研究室に入りたい方へ

研究室に合う学生像

以下のような学生が本研究室には合うかと考えています。

  • 教育現場を変えるような教育ツール・プラットフォーム・プログラムを作りたい人
    • 既存のものには必ず何かしら課題があります。その課題を乗り越えて、より良い学習を促せるようなツール・プラットフォーム・プログラムを作れたときの喜びはこれ以上ありません。
  • 教育関連の起業に興味がある人
    • ページ下部でも言及していますが、サステイナブルに教育ツール・プラットフォーム・プログラムを運用する上で、起業は一つの有力な選択肢です。そのため、起業を検討している学生も積極的に支援します。

教育に興味があり、自分の力で新しいものを創り出したい方、是非研究室に入って、一緒により良い教育を実現していきましょう!

研究室の入り方

現在、東京大学 大学院工学系研究科 技術経営戦略学専攻にて、修士課程と博士課程の学生を募集しています。
入試情報の詳細については、専攻のホームページをご覧ください。
また、博士課程の研究構想については、事前に吉田に直接連絡をとって相談してください(メールアドレスはメンバーページに記載しています)。また、修士課程の研究内容についても出願前でしたら質問可能です。出願後にコンタクトをすることはできないため、その点ご了承ください。

博士課程の学生へのサポート

博士課程に進学する学生に対しては、日本学術振興会特別研究員(学振と略されることが多く、月に20万円給付され、年間約100万円の研究費が得られる研究員)に採択されるためのサポートも全力で行います。
なぜサポートをするかというと金銭的な援助という側面もありますが、自分の研究を相手に伝わる形で表現する非常に良い機会となり、自身の成長に大きく寄与するからです。学振に応募する際、研究計画などを含む申請書を作成する必要があり、作成の過程で、自分の研究のどこに意義があるのか、独創的な点は何なのか、研究方法の妥当性及び信頼性は高いのか、計画の実行可能性は高いのか、など研究の多様な側面を検討し、洗練させていくことができ、研究者としての能力が磨かれます(どの分野で活動するにしても、この能力は活かせます)。成長できる上に、上手くいけば資金的な援助ももらえる機会は貴重です(3年間採用されれば計約1000万円支給されることになります)。
また、サポートの際。これまでに継続的に実施してきた、学振申請書作成ワークショップの知見を活かします。そのワークショップを通して、理系文系問わず多くの申請書を見てアドバイスをしてきました。その経験をもとに具体的なアドバイスをする予定です。

技術経営戦略学専攻に研究室がある意義

一見、「教育工学なのに技術経営戦略学専攻?」と専攻に違和感を持つ方もいらっしゃるかもしれませんが、本専攻に研究室がある意義は大きいと考えています。

本専攻では、技術自体に関する理解だけに留まらず、技術の活用も重要視しています。ここで、本研究室の研究では教育技術(いわゆるEdTech)が重要になってくるのですが、その EdTech を理解するだけではなく、活用することが重要である点、本専攻の理念に合致しています。

また、本専攻では経済や経営に加えて、社会全体を俯瞰する視点も重要視しています。ここで、社会において EdTech が広く持続可能な形で活用されるには、EdTech を安定的に運営する主体が必要です。その主体としては高等教育機関よりも民間企業の方が適切です。理由としては、技術を運営するためには人員が必要で、そのような人員を確保するためには安定的な収益を得る必要があるためです(例えば、世界で最も利用されている大規模公開オンライン講座のプラットフォームである Coursera は大学における知見をベースに起業して運営されているものです)。そこで、教育の質を高める EdTech を安定的に提供するためには、本専攻で幅広く学んだ学生が自身で起業したり、企業と連携する能力を身に付けたりすることが肝要だと考えています。また、社会実装を行う上では、民のみならず官の動向、世界の動向、つまり社会全体を俯瞰する視点も保持しておくことが重要です。

これらの理由から本専攻に研究室がある意義は大きいと考えています。